蓄電池の容量・補助金シミュレーター

入力内容はブラウザ内だけで計算し、送信・保存はしません。

【戸建て・持ち家の方へ／契約前申請が必須】 自治体の蓄電池補助金は契約・着工前の申請が必要です。上で試算した容量・地域の条件をもとに、複数社の「本体＋工事費−補助金」総額を無料で比較できます。

世帯人数・太陽光容量別の必要蓄電池容量・補助金目安 早見表

容量選び・システム方式・補助金の解説ガイド

• 蓄電池の容量の決め方（5・7・10・15kWhの目安早見表） ／ 全負荷型と特定負荷型の違い（200Vエアコン・IH対応）
• 単機能・ハイブリッド・トライブリッドの違いと選び方 ／ 既設太陽光・卒FITへの蓄電池後付けガイド ／ V2Hと蓄電池はどちらが先か・併用判断基準
• 東京都の蓄電池補助金（上限120万円＋区助成） ／ 神奈川県（川崎・相模原・横浜）の補助金 ／ 大阪府（枚方・大阪・堺・東大阪・高槻）の補助金

計算方法

1日の使用量は、月の使用量を30で割った値、未入力の場合は世帯人数別の目安（1人 6kWh、2人 9kWh、3人 11kWh、4人 12kWh、5人以上 14kWh）を使います。夜間の使用を1日の約55%、停電時は冷蔵庫・照明・通信機器など必要最低限（1日の約35%）として計算しています。太陽光がある場合は、夜間に使う分と太陽光の余剰（1kWあたり1日約2.7kWhの発電のうち約半分）の小さいほうを自家消費の目安にしています。

補助額は、当サイトが公式ページで確認した受付中の制度のうち、蓄電池を対象とし「1kWhあたりの金額」が公表されているものだけを「容量×単価（上限まで）」で計算しています。定額や経費の割合で決まる制度は上限額を表示し、合計には含めません。制度どうしの併用可否、対象製品、申請の順番は制度ごとに異なるため、必ず各制度の公式ページで確認してください。