蓄電池・太陽光発電・エコキュート・V2Hの補助金(2026年度)
- 掲載 128件(国 3件、41都道府県)
- 国・都道府県・市区町村の制度は条件を満たせば併用できる場合があります
- 最終確認日:2026-11-02(JSONデータ)
- エコキュートの補助金(給湯省エネ2026事業・最大10万円/台+自治体上乗せ)はエコキュート比較と補助金ページ、プロパンガス料金はプロパンガス相場ページ
- 補助金の統計データ(単価の中央値・上限額が大きい制度・締切が近い制度)
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蓄電池とエコキュート・太陽光発電の補助金併用早見表(2026年度)
蓄電池や太陽光発電とあわせて給湯器(エコキュート)の導入・交換を検討している場合、エコキュートには国の「給湯省エネ2026事業」(基本7万円・性能加算込みで最大10万円/台)や自治体の給湯器補助金があります。対象設備が異なるため、自治体の蓄電池・太陽光補助金と国のエコキュート補助金をそれぞれの設備で活用できるケースが多くあります。
| 対象設備 | 主な国の補助金(2026年度) | 補助額・上限目安 | 都道府県・市区町村補助金との併用 |
|---|---|---|---|
| エコキュート(高効率給湯器) | 給湯省エネ2026事業 | 7万円〜最大10万円/台(電気温水器撤去加算+2万円) | 国費を含まない自治体独自の給湯器・住まいの省エネ補助と原則併用可(対象40機種一覧) |
| 家庭用蓄電池(既設・新築) | みらいエコ住宅2026事業・ZEH支援事業(※国のDR家庭用蓄電池事業は5/29終了) | リフォーム等要件で96,000円/戸(自治体制度は5万〜120万円/戸) | 同一蓄電池への国費重複は不可。自治体独自の蓄電池補助金は契約・着工前申請で対象になる制度が多数 / 見積比較↓ |
| 太陽光発電+蓄電池+エコキュート同時導入 | 住宅省エネ2026キャンペーン連携+自治体スマートハウス補助 | エコキュート国補助(最大10万円)+自治体の太陽光・蓄電池セット補助 | 太陽光・蓄電池は自治体補助、エコキュートは国の給湯省エネ事業と設備を分けて同時申請しやすい |
国の補助金(蓄電池・太陽光・ZEH・住宅省エネ)
令和8年度 新築戸建ZEH補助金(経済産業省・環境省 ZEH支援事業/SII執行)(2026年度)
| 対象設備 | ZEH・太陽光・蓄電池・V2H・エコキュート・HEMS |
|---|---|
| 補助額 | ZEH:1~3地域55万円/戸、4~8地域45万円/戸。ZEH+:1~4地域90万円/戸、5~8地域80万円/戸。追加補助:蓄電システム上限20万円/戸、EV充電設備又は充放電設備上限10万円/戸、昼間沸き上げシフト給湯機定額2万円/戸、高度エネマネ定額2万円/戸、PVT65~90万円/戸 等 |
| 受付期間・申請状況 | 新規申請可能 / 一般公募(単年度)2026年5月21日~12月11日17:00、一般公募(複数年度)2026年11月6日~2027年1月8日17:00。先着順 / 対象・見積確認↓ |
| 主な条件 |
|
みらいエコ住宅2026事業(新築:GX志向型住宅・長期優良住宅・ZEH水準住宅)(2026年度)
| 対象設備 | ZEH・太陽光・HEMS |
|---|---|
| 補助額 | GX志向型住宅:1~4地域125万円/戸、5~8地域110万円/戸。長期優良住宅:1~4地域80万円/戸、5~8地域75万円/戸(建替前住宅除却で20万円/戸加算)。ZEH水準住宅:1~4地域40万円/戸、5~8地域35万円/戸 |
| 上限額 | 125万円 |
| 受付期間・申請状況 | 新規申請可能 / 交付申請は遅くとも2026年12月31日まで(予算上限に達し次第終了)。ZEH水準住宅の注文住宅は2026年9月30日まで / 対象・見積確認↓ |
| 主な条件 |
|
みらいエコ住宅2026事業(リフォーム:エコ住宅設備の設置 ほか)(2026年度)
| 対象設備 | 蓄電池・エコキュート |
|---|---|
| 補助額 | エコ住宅設備:蓄電池96,000円/戸、太陽熱利用システム45,000円/戸 ほか工事ごとの定額を合算。上限:平成3年以前の住宅100万円/戸(義務基準相当)・50万円/戸(次世代省エネ基準相当)、平成4年~28年の住宅80万円/戸・40万円/戸 |
| 上限額 | 100万円 |
| 受付期間・申請状況 | 新規申請可能 / 交付申請は遅くとも2026年12月31日まで(予算上限に達し次第終了) / 対象・見積確認↓ |
| 主な条件 |
|
容量帯・タイプ・設置環境から補助対象になりやすい蓄電池を比較する
- 中容量・コンパクト蓄電池(6kWh〜9.9kWh)18機種を比較(代表機種:ニチコン ESS-U5M1(7.7kWh)・オムロン KP-BU97C-A(9.7kWh)・長州産業 CB-LMP97B2(9.7kWh))/大容量蓄電池(10kWh〜21.5kWh)15機種を比較(代表機種:長州産業 CB-LMP130B2(13.0kWh)・ファーウェイ LUNA2000-14-NHS1(14.3kWh)・ニチコン ESS-T6Z1(19.9kWh))
- トライブリッド・V2H対応蓄電池8機種を比較(V2H補助金まとめ付き)(ニチコン ESS-T3M1(7.4kWh)・ニチコン ESS-T5X1(14.9kWh)など)/単機能型蓄電池8機種を比較(卒FIT・既設太陽光への後付け)(京セラ EGS-LM1140(11.4kWh)・ニチコン ESS-U4X1(16.6kWh)など)
- 屋内設置対応・長寿命(サイクル数)の蓄電池19機種を比較(積雪地・塩害地域・狭小地向け)(パナソニック eneplat(6.4kWh)・シャープ JH-WB2521(7.7kWh)など)
- 蓄電池の見積もりで確認したい7項目(内訳・保証・補助金申請の順番)
主要都府県の補助金解説ガイド
- 蓄電池・太陽光の補助金2026年度まとめ|国の制度と都道府県の受付中制度
- 東京都の蓄電池・太陽光補助金2026年度(都の上限120万円+23区・市の上乗せ助成)
- 神奈川県の蓄電池・太陽光補助金2026年度(川崎市・相模原市・横浜市の制度)
- 埼玉県の蓄電池・太陽光発電補助金2026年度(県補助+川口市・所沢市・さいたま市)
- 千葉県の蓄電池・太陽光発電補助金2026年度(千葉市・船橋市・松戸市・市川市・柏市)
- 愛知県の蓄電池・太陽光発電補助金2026年度(名古屋・岡崎・一宮・豊橋・豊田市)
- 大阪府の蓄電池・太陽光補助金2026年度(大阪市・堺市・東大阪市・高槻市・枚方市・豊中市)
- 兵庫県の蓄電池・太陽光発電補助金2026年度(県補助+西宮市・姫路市・明石市・神戸市)
- 京都府・京都市の蓄電池・太陽光発電補助金2026年度(京都市の非FIT補助+府の間接補助)
- 福岡県・福岡市の蓄電池・太陽光・V2H補助金2026年度(福岡市の最大45万円容量別補助)
- 北海道・東北の蓄電池・太陽光・V2H補助金まとめ(北海道・福島・山形・宮城・青森・岩手)
- 北関東・甲信越・北陸・東海の蓄電池・太陽光・V2H補助金まとめ(茨城・栃木・群馬・新潟・山梨・長野・石川・静岡・三重)
- 中国・四国・九州・滋賀・奈良の蓄電池・太陽光・V2H補助金まとめ(岡山・倉敷・島根・徳島・松山・宮崎・熊本・長崎)
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市区町村別の補助金ページ一覧(全国66市区町村)
よくある質問
蓄電池とエコキュートの補助金は併用(同時利用)できますか?
蓄電池とエコキュートは別の設備のため、例えば国の「給湯省エネ2026事業」(エコキュート基本7万円〜最大10万円/台)と、自治体の蓄電池・太陽光補助金をそれぞれの対象設備に対して利用できるケースがあります。ただし、同一設備に対して国費が入った複数の補助金を重複して受けることは原則できず、自治体によっては同時設置が条件になっている制度もあるため、見積もり時に申請条件を確認してください。
国の蓄電池補助金(DR家庭用蓄電池事業)はまだ申請できますか?
国のDR家庭用蓄電池事業(令和7年度補正・SII執行)は、交付申請額が予算上限に達したため2026年5月29日に公募終了しました。現在は都道府県・市区町村の蓄電池補助金や、新築・リフォーム向けの国の住宅省エネ事業(ZEH支援事業・みらいエコ住宅2026事業)が中心になります。
補助金は契約後や工事後でも申請できますか?
多くの自治体・国の制度では「交付決定後の契約・着工」が条件になっており、先に契約や工事を始めると対象外になる場合があります。必ず見積もりの段階で「補助金を使いたい」と販売店に伝え、申請のタイミングを確認してください。